1件1円の究極のプロモーションで利用しているデータベースは、全て企業・店舗等のWebで一般公開されている情報を利用しております。
つまり、弊社で所有するメールアドレスはWebに公開されている情報を用いて居る為、仮に個人のメールアドレスであってもWebへの一般公開情報と位置付けされますので、個人情報保護法にも抵触しないデータです。

尚、メール配信に関する法律は、以下の 特定電子メール法第３条第１項第４号に定められた内容に準拠してサービス提供しています。

総務省のページへのリンク
https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/d_syohi/pdf/m_mail_081114_1.pdf
＊上記PDF内の18ページ目に記載されております。【３ オプトイン規制の例外（法第３条第１項第２号～第４号）】

上記の内容もメール本文の一番下に配信停止のＵＲＬと一緒に明記してクレーム防止対策も行っております。

1件1円の究極のプロモーションはメール配信のサービスとなります。一般的に問い合わせフォームから入力された情報も相手の会社の社員にはメールで届くので同じと思いがちですが、問い合わせフォーム営業（問い合わせフォーム入力による営業）は、メール配信とは全く異なる仕組みになります。つまり問い合わせフォーム営業は、ターゲット企業の問い合わせフォームの各項目に1件ずつ必要項目を入力するサービスなのです。

また1件1円メールで使われるメールは、上の項目にも記載の通りWebサイトに一般公開されているメールアドレスしか使っておりません。そして一般公開されているメールアドレスは、全体の企業数の約６％程度しか存在していない状況なのです。
仮に1,000社という件数がターゲットの場合でもメールアドレスは約60社しか存在しないと考えて下さい。一方、問い合わせフォームは、殆どの会社が持ってますので1,000社がターゲットなら少なくとも500社以上は問い合わせフォームが存在する計算になります。

従いまして、問い合わせフォーム営業先は、メールアドレスの発信先の約10倍のデータ数がある訳ですから、営業先が10倍に増え、成約数も増えると考えて下さい。
更に詳しい情報は、コラムページを参照ください。
https://www.encourage-sol.jp/column/form_sales/20240226_column

何といっても1件1円メールの最大の魅力は、多くの配信を行う事で、問い合わせを沢山取る事に尽きます。
しかしながら、2万件以下の配信数ですと、多くのお客様がＷｅｂへのアクセスはある程度あったものの、問い合わせには繋がらなかったという嘆く声を耳にします。
勿論、商材・サービスの魅力で問い合わせに繋がる数は変化する訳ですが、問い合わせが０件なら諦めて下さい。というのは弊社にとっても良いサービスとはいえません。

その為、2万件以下の配信の場合には、ＵＲＬクリック確認オプションをセットで注文頂く事により、仮に問い合わせが０件であってもＵＲＬをクリックした企業リスト（プロスペクトユーザリスト）をお渡しする事で、次の営業活動に繋ぐ事ができる訳です。
お客様には、この内容を理解頂いた上で2万件以下の配信にはセットで購入頂いております。

URLクリック確認オプションとは？
https://www.encourage-sol.jp/column/form_sales/20241112_column

勿論2万件を超える件数に送る企業様にも利用は推奨しています。

Ｇｏｏｇｌｅ社のビックデータを用いて、インターネット上の個人情報を活用したプロモーションサービスとなります。

Ｇｏｏｇｌｅ社の個人情報は、年齢、性別、子供の有無や世帯所得の金額まで把握できております。
この情報をベースに職業を特定する事でB to B商材・サービスのプロモーションが可能となり、個人情報にプラスして、その人を趣味嗜好や性別、年齢、年収、家族構成等を特定する事でB to C商材・サービスのプロモーションも可能となるのです。

その他にもリターゲティング（リマーケティング）のリストを使いリマインダー広告を出す事可能です。
一度ホームページにアクセスした人は、足跡をホームページに残す事になります、そのリストに対して、最大で540日間もの間にリマインド告知の広告表示が可能なのです。

弊社の事例ページをご覧ください。
https://www.encourage-sol.jp/webpromotion/encourage.html

1件1円メールで貴社のサイトに飛んでも、問い合わせフォーム営業で貴社のサイトに飛んでも、多くの人がその時には、面白そうなサービス、商材と思っても3日経つと殆どの人が忘れてしまう筈です。

この忘れさせない為の仕組みが、リターゲティング（リマーケティング）によるプロモーションなのです。

この答えは、全く問題ありません。
弊社には、1件1円の究極のプロモーションといった有名なサービスがあります、このサービスのデータベースのデータ更新を同時に行っているからなのです。もう一つが、多くの会社さんで3千件のリストを受け取っても営業フォローが追い付かないといという事で、最終的には、弊社に営業フォローを依頼されて来るので、無料で提供しても問題が無い訳です。

問い合わせフォーム営業において、ロボット入力をブロックしている代表的なシステムが、Google社が無償で提供している
「reCAPTCHA認証」になります。このシステムが導入されていますと、ロボット入力がブロックされ問い合わせ営業が不可となります。
この入力不可のサイトに営業メッセージを入力して営業するには、人的入力を行うしか他に方法がありません、その為、弊社ではハイブリッド型の問い合わせフォーム営業のサービスを展開しているのです。
実は、人的入力による問い合わせフォーム営業の方がロボット入力に比べて３倍以上の効果があります。ロボット入力をブロックするシステムが入っていない会社には、日々１０通以上の営業メッセージが届きますので、営業メッセージは「即ゴミ箱行き」というルーティーンになっていると考えるべきなのです。

逆に考えますと、不要な営業メッセージが多い会社は、Google社が無償で公開している「reCAPTCHA認証」を組み込み、そして、ページトップに「営業お断り」と入れる事で不要な営業メッセージは、殆ど来なくなる筈です。
下の会社のように「reCAPTCHA認証」を組み込みサービスを提供している会社もあります。
https://wafu-c.com/lp/recaptcha/

下記のコラム記事を参照下さい。
https://www.encourage-sol.jp/column/form_sales/20240618_columncolumn

「Gmail では 2024 年 2 月以降、Gmail アカウントに 1 日あたり 5,000 件以上のメールを送信する送信者に対し、1. 送信メールを認証すること、2. 未承諾のメールまたは迷惑メールを送信しないようにすること、3. 受信者がメールの配信登録を容易に解除できるようにすること、の 3 つが義務付けられます。」と下記に記載されております。
グーグルの案内ページ

ご覧の通り、1日に5,000件以上のGmailにメールを配信しますとGoogle側でアカウントをブロックされる訳です。弊社のデータベースにも約1万4千件のgmailアカウントの登録があります。つまり60万件の中の2.3％がGmailアドレスとなります。従いまして、仮に業種を選定して5万件のデータに発信する場合でもGmaiアドレスは、2.3%の平均値で考えても1,200件程度となり5,000件には到底届かない数字と考えて下さい。尚、気になる方には、配信先で抽出されたメールの中でGmailのメールアドレスの件数もお伝えする事が可能です。

基本的に最初のメッセージが重要だと考えて下さい。先ず、営業のメッセージは、最初の５行までしか読まれる事は無い、と考えて下さい。
弊社の統計上、約９割の方が最初の５行までしか読んでいない、といった結果が出てます。

この営業メッセージは、どんな企業に向けて送っているのか？を最初に明確にしましょう。
例えば、「東京都内でハローワークに求人票を出している会社様に向けてメッセージを入れさせて頂きました。」
とか「全国の機械系製造業様に向けてメールを配信しています。」など、営業メッセージが届く相手が、うちの会社に関係する営業メッセージかもしれない、と考えさせる一文を一番上に記載します。

次に、「〇〇が可能になったサービスを、ご存じでしょうか？」と疑問形で投げかける事により、読み手に気付きを与えて、皆様のサービス・製品の強みが記載されているＬＰ（ランディング・ページ）やサービス・製品ページに誘導させる流れとなります。

つまり掴みは、上記の営業のメッセージで取り、内容を理解して貰うのは、ＬＰ等のホームページになるという訳なのです。
従いまして、ＬＰの内容次第で反応率は大きく変わると考えて下さい。

後、発信元がしっかりと明記され、会社のホームページや電話番号などの記載も不安の払拭に繋がります。
つまり発信元がしっかりと明記され無い場合は、詐欺やウィルス系の「なりすまし」メールかもしれない、という不安感に繋がってメールボックスから早々に削除される、という訳なのです。